2013年の映画概況、史上初の1000本以上公開も総興収は微減

入場人員は前年比100.5％と微増だったが、興収は同99.5％の前年割れで、興収発表になった2000年以降、下から3番目に低い数字にとどまった。公開本数は邦画591本、洋画526本の計1117本となり、統計を取り始めて以降初めて大台を突破した。

一方、昨年から一部が興収に組み込まれるようになったODSに関しては邦画98本、洋画49本が適用され、43億2800万円を計上。ライブ中継の作品を合わせると計277本が公開され、興収76億4000万円と前年比160％の飛躍的な伸びを見せた。

邦画は、宮崎駿監督の引退作で現在も公開中の「風立ちぬ」が興収120億2000万円と、3年ぶりとなる興収100億円超えを記録。一方で、興収10億円を超えた作品は前年より4本少ない35本にとどまった。洋画は「モンスターズ・ユニバーシティ」の89億6000万円を筆頭に21本が10億円を突破し、結果、邦画と洋画の構成比は60.6％対39.4％と洋画5.1ポイントのじゃっかんの巻き返しを見せたといえる。

映画料金については、今年4月の消費税増税を控え料金体系が注目されるが、製作・配給側の会見を理由に明言を避け、大谷信義会長が「映画は作品個々の力、し好性の強いものなので、4月に公開されている映画によると思うが、それほど影響はないと思うし、大きな変化がないことを期待している」と語るにとどめた。

加盟各社は今年のラインナップを発表しながら抱負を述べたが、ODSに関しMETやシネマ歌舞伎などを展開する松竹の迫本淳一社長は、「お客さまの多様なニーズに応えられるようにしたい」と意欲。「AKB48」のドキュメンタリーなどを手掛けた東宝の島谷能成社長も「すでに定番となって観客にも定着している。ジャンルを広げ、いろいろなトライアルをしていきたい」と同調した。

東映の岡田裕介社長は、「どんどん伸ばしていくもの」と認めながらも、「都内や大阪の一部だけで、まだまだ都市型のコンテンツ。これからどう地方に広げていくかだ」と課題を表明。「映画館に行こう!」実行委員会の委員長も務め、かねて映画人口2億人を目標に掲げており、「いろいろな施策をやっていく。（映画館で上映している盗撮防止キャンペーンCMのキャラクター）カメラ男を、ふなっしーに次ぐ人気キャラクターにするため、グッズなどの販売も決まっている。いずれは『仮面ライダーVSカメラ男』も」とジョーク交じりに怪気炎を上げていた。